お役立ちコラム
再建築不可物件を改修したい方へ!フルリフォームの可否を解説します
投稿日:
再建築不可物件という言葉をご存じでしょうか。
実は物件の中には再建ができない物件が存在します。
あなたが検討中の物件はこの条件に当てはまっていないか、知っておく必要があるでしょう。
今回は、再建築不可物件についてご紹介します。
□再建築不可物件とは
再建築不可物件とは、立て直しができない物件のことです。
では具体的にどのような物件が再建築不可物件に分類されるのでしょうか。
ここでは大きく4つの条件をご紹介します。
1つ目は、敷地上空に高圧線が通っている場合です。
高圧線には強い電気が流れているので、危険といえるでしょう。
特に17万ボルトを超えると再建築不可物件に分類されます。
2つ目は、市街化調整区域内にある場合です。
市街化調整区域内とは市街化の開発が統制されている場所のことを指し、この中では建設にあたって制限が設けられており、建築が難しいといえるでしょう。
3つ目は、現在と建設当時の建築基準法に何かしらの違いが生じていて、現在の法律では建物が建てられない場合です。
このような物件は、既存不適格物件と呼ばれます。
4つ目に、接道義務違反になる場合です。
これが再建築不可物件に最も当てはまることが多い条件といえるでしょう。
建築基準法で、幅4メートルの道路に接している間口が2メートル以上確保できない場合は建設を禁止しています。
□再建築不可物件ならどうすればいいの?
再建築不可物件になる条件をご紹介しました。
では再建築不可物件であり、住宅にも年季が入っているという場合は何ができるのでしょうか。
実は、再建はできませんがリノベーションはできます。
住宅をゼロから建て替えることは難しいですが、既存の建物を修理して使い続けることがおすすめでしょう。
最も大規模なリノベーションとしては、住宅の骨格だけを残し、その他は新しく作り変える方法があります。
ここで気を付けたいことは、大規模なリノベーションになればなるほど建築基準法が適用される点でしょう。
建築基準法では、特定建築物の大規模な修復には申請が必要とされています。
特定建築物には、マンションやアパートが含まれているため、こういった場所をリノベーションしたいという方は注意が必要です。
□まとめ
今回は、再建築不可物件と再建築不可物件の住宅の修繕の方法についてご紹介しました。
リノベーションでも法律の統制がかかる場合があるので注意が必要です。
当社では様々な条件下の物件のフルリフォーム、リノベーションのお悩みにお答えします。
ぜひリフォームパークスまでお問い合わせください。
ビルトインガレージの住宅にフルリフォームしたい方へ!そのメリットと注意点を解説します
投稿日:
ビルトインガレージというものをご存じでしょうか。
住宅のフルリフォームをする際、車の駐車場をどこに設けるかは大きな問題になりますよね。
今回はビルトインガレージのメリットと取り入れる際の注意点についてご紹介します。
□ビルトインガレージとは
ビルトインガレージとは、ガレージハウスのことです。
そのほかインナーガレージとも呼ばれます。
家の中にガレージを作ることでいくつかのメリットが考えられるでしょう。
ここではそのメリットについてご紹介します。
1つ目は車が雨や風にあたらない点です。
雨や風はもちろん常に外部に車が出ていると、ほこりが付きやすくなります。
車を内部に置くだけで、洗車回数が減らせるでしょう。
2つ目は車までの距離が近くなる点です。
外出する際、家から車までの距離が遠いと大変です。
大きな荷物を持っている場合や、介護や育児中でも人と荷物の出し入れのストレスを軽減できるでしょう。
3つ目は駐車場を借りる必要がない点です。
駐車場を借りていると毎月固定費がかかります。
さらに近隣住民や貸している方とのトラブルが起こらないので、この点でも便利だといえるでしょう。
□ビルトインガレージの住宅にリフォームする際の注意点について
もちろんメリットだけではなく注意する点もあります。
ここではビルトインガレージの注意点についてご紹介します。
1つ目は騒音の問題です。
家の中に車を停めるので、家の中に駐車する際の音が聞こえる可能性がありますよね。
深夜や早朝に出かける場合に家族を起こしてしまうことが考えられるでしょう。
2つ目は家の空間が狭くなる点です。
ガレージを家の中につくる分、1階の住居スペースが狭くなります。
一方でガレージの空いたスペースにモノを収納できるといえるでしょう。
3つ目は費用がかかる点です。
ガレージのための大規模なリフォームが必要になるため、費用がかさみます。
一方で、駐車スペースは借りなくていいので、借りる費用はなくせるでしょう。
4つ目は防犯面です。
ビルトインガレージにシャッターをつけないと夜は暗闇で死角になりやすく、防犯面で危険です。
屋内のガレージを作る際には、併せてシャッターを設置するのがおすすめです。
□まとめ
今回はビルトインガレージのメリットと注意点についてご紹介しました。
これらのメリットと注意点と、住宅の周囲の環境を踏まえて検討することをおすすめします。
リフォームパークスでは、見積もりを行っています。
お気軽にお問い合わせください。
子供部屋のマンションリフォームのポイントにはどのようなものがある?浪速区の方必見!
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カテゴリー:リフォームのお悩みあれこれ
「子供の成長を考えてリフォームをしたい」
浪速区でこのように考えている方はいませんか。
ライフスタイルの変化を見越してリフォームを行う方も多いですよね。
それでは、どのような注意をしながらリフォームすれば良いでしょうか。
今回は、マンションリフォームで子供部屋をリフォームする際のポイントについて解説します。
□子供の年齢に合わせたリフォームとは
「子供が生まれたから子育てを考えた間取りにしたい」「子供部屋を作りたい」とお考えの方はいらっしゃるでしょう。
子供部屋を工夫することは、子供の成長を考えたときに欠かせませんよね。
しかし、子供の年齢によって工夫の仕方も変わります。
そこで、子供の年齢でどのように変わってくるのかを見ていきましょう。
小学校に入学するまでについてです。
この時期であれば、勉強デスクがある個室を準備する必要はありません。
小学校に入るまでは、教科書やノートなどがなく、持ち物が整理しやすいからです。
また、目が離せない年頃であることも理由として挙げられます。
その代わりに、リビング一部に子供が遊ぶためのスペースを確保しましょう。
このスペースに、ジョイントマットなどで区画が分かるようにすることがおすすめです。
マット上におもちゃや小さい机を置いて、子供が遊ぶ際はいつでも家族の目が届くようにするのがポイントです。
いつでも、安心して家族団欒できるでしょう。
小学校低学年ではどうでしょうか。
この時期の子供はまだ独立した個室を使いこなせないかもしれません。
そこで、持ち物を置くための部屋と、勉強や遊び用のスペースを用意することがおすすめです。
持ち物とは、ランドセルや教科書、その他学校で使用する学習用具のことです。
持ち物を置くための部屋は、元の間取りに既存の部屋を利用しましょう。
来客用のお部屋や和室の一角を利用して、子供の荷物を整理すると良いでしょう。
この際、勉強スペースはリビングの一部を利用します。
子供が勉強する時には、リビングのテーブルやカウンターを使えば十分です。
そのようにすると、親の目も行き届き安心です。
このように、既存のテーブルを利用する際は、勉強に集中できる高さになるように、椅子の高さに考慮しましょう。
この時期に、押入れやクローゼットを改修して、勉強机を設置する方もおられます。
使用頻度の少ない押入れがある場合には、検討してみても良いかもしれません。
最後に小学校高学年以上についてです。
この年になると、家族どうしでプライバシーを尊重し合う関係になると思います。
また、独立した個室を用意しても、十分に使いこなせるでしょう。
そのため、独立した子供部屋をおすすめできる時期と言えます。
お子様であれば、親の目が届く範囲にいた方が安心できる方がいるかもしれませんが、この年になると親の視線がストレスになる可能性があります。
そのため、完全に孤立した子供部屋を与えて良いでしょう。
またこの際は、テレビやリビングからの音で勉強に集中できなくなるのを防ぐこともポイントとなります。
既存の部屋に壁を造作して、子供部屋にする方もおられます。
このように既存の部屋を利用する場合は、他の家族の荷物を子供部屋に置かないようにしましょう。
プライバシーを尊重するためです。
また、子供部屋の出入り口を1箇所にする工夫もできるでしょう。
以上が、子供の年齢に合わせて子供部屋を作る際のポイントです。
住宅を変化させることで子供の成長が分かるかもしれませんね。
□姉妹や兄弟がいる場合の工夫とは
お子様が複数人いるご家庭も多いと思います。
そのような家庭のご主人であれば、子供一人ずつにそれぞれ部屋を与えるべきなのか悩むこともあるでしょう。
そのような方のために、子供が複数人いる場合のポイントを紹介します。
将来子供のために当てる部屋が、8畳ほど確保できれば、2、3人用の子供部屋にできるでしょう。
まだ小学校低学年程度の小さなお子様であれば、二段ベッドを用意して、部屋の中央に遊び場を設ければ良いでしょう。
この際の二段ベッドは、分解してシングルベッドにできるものを選ぶと将来的に有効です。
小学校高学年以上になると、個別の部屋がほしくなる年頃です。
この際は、8畳ほどあった大部屋を分けて使用することがおすすめです。
壁を増設するリフォームを検討しましょう。
壁を増設しない場合は、真ん中をパーテーションや棚などの家具で仕切ると良いでしょう。
二段ベッドをシングルベッドにして部屋の両端に配置しましょう。
部屋を仕切る際は、出入り口や、冷暖房の効き目について工夫が必要でしょう。
パーテーションによる仕切りでは、話し声が聞こえてしまうので、お子様がお互いのプライバシーを気にする場合では壁を増設するのがおすすめです。
□まとめ
今回は浪速区在住の方に向けて、マンションリフォームにおける子供部屋のリフォームで押さえるべきポイントを解説しました。
子供の成長は著しいので、その変化を見越して子供部屋のリフォームを行いましょう。
リフォームパークスでは、お客様からのマンションリフォームに関するお悩みを受け付けておりますので、お気軽にご相談ください。
分譲マンションをフルリフォームするメリットとは?その注意点も解説します
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最近では分譲マンションをフルリフォームする方が増えているのをご存じでしょうか。
今回は分譲マンションをフルリフォームするメリットと注意点について新築マンションを購入する場合と比較しながらご紹介します。
検討中の方の参考になれば幸いです。
□中古の分譲マンションをリフォームする7つのメリットとは
1つ目はコストダウンが期待できる点です。
新築マンションを購入することに比べると、安く済むことが多いでしょう。
例えば大阪市内では、新築マンションを購入するのに比べて、数百万円以上安く済ませられます。
2つ目は物件が豊富という点です。
新築マンションに比べて選択肢が多いため、よりライフスタイルに合わせた住宅を購入できるでしょう。
立地の良い新築マンションを購入することは難しいですが、中古であれば手に入ることもあります。
3つ目は間取りを自由に変更できる点です。
新築マンションは家の間取りが決まっていますが、中古マンションをフルリフォームする場合、ライフスタイルに合わせた間取りが実現可能でしょう。
4つ目は近所の様子を事前に知れる点です。
新築マンションの場合、モデルルームで家を判断する場合が多いので、家の周囲の様子を実際に見ることは少ないでしょう。
しかし、中古の分譲マンションであれば実際の部屋を見ることになるので、併せてご近所さんの様子を知れます。
5つ目は築年数に関係なく売りやすい点です。
築年数が古いマンションであってもフルリノベーションをしていれば、築年数に関係なく買い手が見つかる可能性が高くなるでしょう。
6つ目は環境負荷が小さいという点です。
新しく住宅を建てるのに比べて、リノベーションは工事で発生する廃棄物や二酸化炭素量が少なく、環境負荷が小さいと言えるでしょう。
7つ目は資産価値が下がりにくい点です。
新築と中古だと資産価値の差が大きくなりますが、もともと中古の物件であれば資産価値の差を小さくできるでしょう。
□リノベーションの際に注意するべき3つのポイントについて
1つ目は管理規約を確認しましょう。
マンションによってリフォーム内容に制限がある場合があります。
果たして望むようなフルリフォームができるのか事前に確認しておくことをおすすめします。
2つ目は構造上実現できないことがある点です。
マンションの管理規約に記載してなくても、マンションの構造上実現が難しい場合もあります。
特にマンションの共有部分である玄関やバルコニーのリフォームを考えている場合は注意が必要でしょう。
3つ目は想定以上のコストがかかる場合がある点です。
建物の構造や築年数、現状によって見た目以上に傷んでいることがあります。
この場合、想定以上の費用が必要になるでしょう。
ご自身で判断できない場合は専門家に依頼することをおすすめします。
□まとめ
今回は分譲マンションのフルリフォームのメリットと注意点についてご紹介しました。
検討中の方は専門家に見積もりを依頼することをおすすめします。
リフォームパークスでにお気軽にご相談、お見積もりを依頼ください。
フルリフォームでフラット35は利用できる?その特徴と条件を解説します
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住宅をリフォームする際は、住宅ローンを利用できないのかと思ったことはありませんか。
住宅を購入する際は融資を受けられますが、リフォームのために融資を受けられるケースは少ないです。
今回は、そんなリフォーム工事に利用できるフラット35についてご紹介します。
□フラット35とは
家を買ったり、再建したりする際、ほとんどの方が住宅ローンを利用するのではないでしょうか。
しかし、住宅ローンを利用するためには数々の条件や審査が存在し、利用できないという事があります。
そこでぜひ利用をおすすめするのがフラット35です。
フラット35はより多くの人が利用できる住宅ローンといえるでしょう。
フラット35では民間金融機関と住宅金融支援機構が連携して、融資を行っています。
住宅を購入する場合はもちろん、中古住宅の購入と合わせたリフォーム目的のローンを利用できます。
ではなぜフラット35がおすすめなのか、4つの理由をご紹介します。
1つ目に返済期間が長く設定されていることです。
このことからすぐに資金が手に入らないという方でも安心して利用できるでしょう。
2つ目に融資限度額が8000万円まで設定できることです。
100万円以上でこの限度額以内なら、購入や建設費の融資を受けられます。
3つ目にフラット35は保証人が不要なことです。
一般的な住宅ローンは保証人をつける必要がありますが、フラット35では保証人が必要ありません。
この点でも利用しやすいローンだといえるでしょう。
4つ目に団体信用生命保険に入っていなくてもローンが利用できることです。
健康上の理由から、生命保険に入れないという方がいらっしゃるのではないでしょうか。
フラット35では、加入していることを原則としていますが、例外が認められます。
□フルリフォームでもフラット35は利用できる?
フラット35の最も大きな特徴は、フルリフォームのために利用できる点ではないでしょうか。
一般的な住宅ローンは住宅の購入に利用されるものが多く、フルリフォーム工事費用には当てられないことがデメリットとしてあります。
フラット35は住宅金融支援機構で扱われるようになったため、フルリフォームでも融資が受けられるようになったのです。
フルリフォームでフラット35が利用できる条件があるので確認するとよいでしょう。
フラット35の気になる申し込み条件ですが、融資が受けられるのは本人と親、子、配偶者です。
さらに親子リレーでの返済を利用される方は70歳以上でも申し込みができます。
□まとめ
今回は、フルリフォームでも利用できる住宅ローンであるフラット35についてご紹介しました。
フラット35についてご理解いただけたのではないでしょうか。
中古物件のフルリフォームをご検討中の方は、ぜひフラット35を検討してみるとよいでしょう。
ぜひ、リフォームパークスへご相談ください。
フルリフォームを検討中の方へ!増築するメリットとその注意点を紹介します
投稿日:
フルリフォームで増築ができることをご存知ですか。
家族が増えたり大きくなってきたりすると、住んでいる住宅が手狭に感じる方は多くいらっしゃると思います。
そこで今回は、フルリフォームを検討中の方に向けて、自宅を増築するメリットとデメリット、その際の注意点についてご紹介します。
□増築のメリットとデメリットとは
フルリフォームで増築する最大のメリットは、何と言ってもコストを抑えつつ居住空間を広げられることでしょう。
建て替えの場合は解体工事に費用や時間がかかり、さらにその間の仮住まいを確保する必要があります。
その一方で、増築は自宅に住んだまま行えるため、費用や手間を抑えられますよね。
これは増築の大きなメリットと言えるでしょう。
続いて、増築のデメリットは何でしょうか。
増築は既存の住宅に追加で居住空間を取り付ける工事であるため、住宅が古いと同じ外壁材や屋根材を用意できず、外観がちぐはぐになってしまう恐れがあるでしょう。
しかし、住宅全体のフルリフォームを行えば、全体的な統一感を保てるため、このデメリットは回避できます。
この工事の際には、しっかり接続部分の補強を依頼しておきましょう。
これは災害などで住宅に負担がかかると、接続部分にヒビ割れが発生することがあるためです。
□増築時の注意点とは
次に、増築時の注意点を3つご紹介しましょう。
1つ目は、法令制限や建築確認申請の有無を確認することです。
増築は法律や条例によって制限や建築確認申請の提出義務が定められているため、注意しましょう。
2つ目は、耐震性を確認することです。
現行の耐震基準を満たしてない住宅の既存部分に、現行の耐震基準を満たした増築部分が加わる場合、全体の耐震バランスが悪くなります。
建物の耐震バランスが不統一だと倒壊のリスクが高まるため気を付けましょう。
3つ目は、増築費以外の費用を明確にすることです。
増築に限ったことではありませんが、見積りに記されていない費用や、各種手続きの費用など、工事費以外のコストがかかることを忘れてはいけません。
追加の費用は、業者との契約前にしっかりと明確にしておきましょう。
□まとめ
今回は住宅を増築するメリットとデメリット、その際の注意点について解説しました。
それぞれを踏まえながら、増築の必要性を考えてみてはいかがでしょうか。
当社は大阪でリフォーム事業を展開しています。
大阪にお住まいの方でリフォームに関するお問い合わせがございましたら、リフォームパークスまでお気軽にご連絡下さい。
何か相談したいことがあれば、ぜひお問い合わせください。
フルリフォームの失敗例から学ぶ後悔しないためのコツとは!?
投稿日:
この記事をお読みの方で、フルリフォームをお考えの方はいませんか。
フルリフォームにお金をかけたものの、想像通りにはならず後悔してしまう人は少なくはありません。
そこで今回は、大阪でリフォーム業者がフルリフォームで後悔された方の失敗例とその解決策をご紹介します。
□素材や間取りに関する後悔が多い
フルリフォームで後悔される方の中で非常に多いのが、床材や壁紙に誤った素材を選んでしまったというものです。
素材を決めるときは、サンプル写真だけではなく必ず実物を見せてもらうようにしましょう。
また、キッチンに関する後悔も多いです。
キッチンを大きく作りすぎてリビングやダイニングとのバランスが悪くなってしまったり、冷蔵庫とキッチンの位置関係が悪く、冷蔵庫を開けたときに人が通れなくなってしまったりといった失敗例があります。
これらの失敗例は、設計段階では気づけないことが多いでしょう。
そのため、実際にフルリフォームで後悔された方の失敗例を収集しながら、一つずつ対策していくと良いですね。
フルリフォームで失敗しないための成功法則
□予算に関する後悔も多い
リフォーム予算の見積もりが甘かったために、 想定を遥かに超えるリフォーム費用が必要となる方も多くいらっしゃいます。
自宅をフルリフォームする場合はリフォーム費用だけで済みますが、中古物件をフルリフォームする場合だとリフォーム物件に加えて物件の購入費用が必要ですよね。
リフォーム工事にいくらかかるか把握できないうちに物件を買ってしまうと、予算内で理想のリフォームを実現できない場合があります。
例えば、中古物件に瑕疵が発見される場合が挙げられます。
瑕疵とは本来あるべき機能や品質、状態が備わっていないことです。
瑕疵が発見されると、その改修費用が従来のリフォーム金額に加わってしまうでしょう。
中古物件のフルリフォームをお考えの方は、中古物件の購入前にしっかりと物件の状態を確かめてから、リフォームに必要な金額を慎重に見積もることが大切です。
専門業者に住宅診断をしてもらい、住宅の劣化状況や瑕疵の有無を調べてみても良いかもしれませんね。
リフォームパークスが提供するリフォームメニュー
□まとめ
今回は、フルリフォームの失敗例とその解決策をご紹介しました。
フルリフォームをお考えの方は、実際のリフォーム失敗例を参考に対策を練ると、後悔のない住宅ができるでしょう。
当社は大阪でリフォーム事業を展開しています。
住宅のフルリフォームに関して疑問点がございましたら、当社までお気軽にお問い合わせください。
マンションリフォームでスケルトンリフォームはできる?浪速区のリフォームパークスが説明!
投稿日:
浪速区にお住まいで、マンションリフォームをしようと考えている方はいらっしゃるでしょう。
立地が良いマンションを見つけたのに、間取りが気に入らない方は、「マンションで間取りごと変更できるの」と悩んでいる方もいるのではないでしょうか。
そこで、マンションリフォームでのスケルトンリフォームについて説明します。
□スケルトンリフォームとは
そもそもスケルトンリフォームとはどのようなリフォーム手法なのでしょうか。
一般的なマンションリフォームは、もともとの間取りによって大きく制限を受けるでしょう。
そのため、間取り自体を変更するのは困難なので、シンクやユニットバスの交換などが考えられます。
これに対してスケルトンリフォームは、マンションでありながら間取りを変更できる手法と言えるでしょう。
マンションの部屋の1つを改修するのではなく、マンションの一室全てを改修します。
スケルトンとは骨組みという意味で、その名の通り、一度一室を骨組みだけになるように居抜き、そこから再度設計していく手法です。
施工規模は大規模になりますが、心機一転して全く別の一室に様変わりさせることが可能でしょう。
□スケルトンリフォームのメリットとデメリットとは
スケルトンリフォームが、マンションの一室で骨組み以外を抜いてしまい、再び設計していく手法であることがお分かりいただけたと思います。
それでは、メリットとデメリットはどのようなものがあるでしょうか。
スケルトンリフォームのメリットは、リフォームの仕方のバラエティが豊かであることでしょう。
骨組みだけにするので、そこからどのような間取りにするかはかなり自由度が高いと言えます。
この手法を利用すれば、複数の部屋から仕切りのないゆったりとしたリビングを設置できます。
また、キッチンの仕切りを取り除けば、カウンター式にもできますね。
中古マンションを上手にリフォームすると自分のライフスタイルにあった理想の我が家が手に入るのに加え、新築のマンションを購入するよりも安価に抑えられるかもしれません。
デメリットは、普通のリフォームよりも高価なことでしょう。
普通のリフォームであれば、解体までする必要はありません。
一方、骨組みだけを残して解体するための費用がかかりますし、解体した分、壁や仕切りを設置する費用もかかります。
また、管理組合の規定により改修するのに制限を受ける可能性があることも挙げられます。
普通であれば、全部屋共通で定められている箇所である、ベランダや入り口ドアなどは変更できないことがあるでしょう。
これらの改修を検討中の方は、一度組合に確認することをおすすめします。
他にも、壁によっては解体できないものがあるので注意が必要でしょう。
解体できない壁が多いマンションは、6階未満の比較的低い構造に多いと言われています。
このようなマンションでは、壁が支える役割を担っているためです。
この場合壁を撤去してしまうと、構造上強度が脆弱になるため解体できません。
□費用を上手に抑えるには
スケルトンリフォームは、普通のリフォームよりも高くつくと言われていることが分かりました。
費用を上手に抑えるにはどうすれば良いでしょうか。
費用を抑えるためには補助金を利用しましょう。
この補助金には、省エネを指向したものと耐震を指向したものの大きく2種類があることをご存じでしょうか。
まず、省エネ指向の補助金について紹介します。
断熱改修によって最大15万円の補助金を受け取れます。
ここでは、指定された断熱材の使用や、二重ガラスや断熱サッシを住宅に導入し、15パーセント以上の省エネが達成される見込みがあると認定されることが条件です。
次世代の建築材料の導入でも補助金を受け取れるでしょう。
これらの指定された建材は、断熱性能や防災性能、蓄熱、潜熱、調湿性能を備えており、省エネに繋がるものです。
このような建材を40万円分以上導入することを条件として、補助額は経費の半額となる20万円からです。
最高額は125万円と定められているでしょう。
次に耐震指向の補助金についてです。
多くの自治体は、耐震性能を高める改修に対しての補助金を出しています。
浪速区での給付額は、耐震診断で費用の9割、耐震設計額の3分の2、工事費用では半額で上限が100万円と記載されています。
自治体によって給付額は異なるので、改修をお考えの方は確認を取ってみると良いでしょう。
省エネ、耐震のどちらにも当てはまりますが、中古住宅の長寿命化、機能向上に向けた補助金も定められています。
この補助金を受けるためには、施工後の評価で耐震性能の向上で基準を満たしている必要があります。
また、省エネ、子育て、三世代同居の設計がなされているかも重要でしょう。
この評価で基準を満たすと、最大250万円の給付を受けられます。
□まとめ
今回は、マンションリフォームでのスケルトンリフォームについて説明しました。
マンションでも、条件が揃えば間取りごと変更可能なので、一度検討してみてはいかがでしょうか。
その際は、補助金をうまく活用しましょう。
リフォームパークスでは、マンションリフォームでの相談をうけたまわっておりますので、お気軽にご相談ください。
フルリフォームすると税金が変わる!?そのパターンを詳しく解説します
投稿日:
「フルリフォームにかかる税金について詳しく知りたい」
このようにお考えの方はいらっしゃいませんか。
増改築を伴うフルリフォームの場合、課税額が変動する場合があります。
そこで今回は、フルリフォームで課税額が変動するケースをご紹介します。
□フルリフォームで増税するケースとは
フルリフォームで増税するケースに以下の3つが挙げられるでしょう。
・増築により床面積が増える場合
・住宅の主要構造部に手を加える場合
・住居を事務所や店舗に変更する場合
これらの場合、住宅に課税される固定資産税が上がります。
その一方で、空き家や中古物件を購入し、水回りや外壁、屋根をリフォームしたとしても固定資産税が上がることはないでしょう。
改増築を伴うフルリフォームのような大規模な工事を中古住宅や空き家に行う場合、市区町村役場に建築確認申請をする必要があります。
建築確認申請によって、上記のような大規模リフォームが行われたことを市区町村役場が認識できるため、固定資産の資産評価が改めて行われ、課税額が変動するというわけです。
そのため、大規模なフルリフォームをお考えの方は税金の額に注意しましょう。
□フルリフォームで減税するケースとは
次に、フルリフォームで減税する場合はどうでしょうか。
リフォーム減税には3つのパターンがあります。
1つ目は、投資型減税です。
耐震やバリアフリー、省エネ、同居対応を目的としたフルリフォームを行う場合、工事費用額の十パーセント、あるいは控除限度額である20万円から35万円の控除を受けられるでしょう。
2つ目は、ローン型減税です。
返済期間5年以上のリフォームローンを借りて、バリアフリーや省エネ、同居対応を目的としたリフォームを行う場合、5年間の控除を受けられます。
また、耐震リフォームを兼ねる場合は、ローン型減税と投資型減税の併用が可能でしょう。
ローン型減税による年間控除額の上限は12万5000円です。
3つ目は、住宅ローン減税です。
各年の住宅ローン年末残高の1パーセントが、入居後10年間控除されるでしょう。
上限額は年40万円で、控除額が所得税額より多い場合は、翌年の住民税から13万6500円を上限に控除されます。
控除を受けるためには、リフォームする住宅の専有面積が50平米以上であることや、リフォーム工事費用は補助金等を除いて100万円以上である必要があります。
これらの減税制度の使用をお考えの方は、詳細を調べてみてくださいね。
□まとめ
今回は、フルリフォームの際に課税額が変動するケースについてご紹介しました。
大規模なフルリフォームをお考えの方は、減税制度の利用を考えてみてください。
また、当社は大阪のリフォーム専門業者です。
大阪にお住まいでリフォームに関するお問い合わせがある方は、当社までお気軽にご相談ください。
フルリフォームに補助金があるって本当?その注意点も含めて解説します
投稿日:
「住宅のフルリフォームにかかる自己負担額をできるだけ抑えたい」
このようにお考えの方はいらっしゃいませんか。
補助金を活用することで費用を抑えられる場合があります。
そこで今回は、大阪でリフォーム事業を展開する当社がリフォームに関する補助金についてご紹介します。
□リフォームの際に補助金が活用できるケースとは
リフォームの際に補助金が活用できる主なケースとして、以下の3つをご紹介します。
まずは、バリアフリーに関するリフォームを行う場合です。
トイレや玄関に手すりを設置したり、和式便所を洋式に交換するといったリフォームが例に挙げられるでしょう。
要介護者が暮らす住宅にバリアフリーリフォームを行う場合、介護保険が適応され、20万円を上限に自己負担金1割から3割で工事を済ませられます。
お住まいの自治体によっては、要介護認定はされていない高齢の方がお住まいの場合でも補助金が申請できるケースがあるため、調べてみてはいかがでしょうか。
次に、エコや省エネに関するリフォームを行う場合です。
外壁や窓、屋根の断熱化や高効率給湯器の設置、太陽光発電システムの設置が例に挙げられるでしょう。
断熱パネルおよび潜熱蓄熱建材を使用したリフォームの場合、一戸建てであれば200万円を上限に、マンションであれば125万円を上限に補助対象経費の2分の1以内の金額が支給される「次世代省エネ建材支援事業」というものがあります。
詳細はこちら
https://sii.or.jp/meti_material02/building/public.html
省エネに関する補助金は、国が支援するタイプのものから自治体が支援するタイプのものまで多くの種類が存在します。
最後に紹介するのは、耐震に関するリフォームを行う場合です。
地震で倒壊の恐れがあるブロック塀の撤去や解体工事、耐震診断や耐震補強工事も補助金の対象となることがあるでしょう。
これらは1981年以前に建てられた旧耐震基準の建物が補助金の対象となることが多いです。
大阪府大阪市が実施する「民間戸建住宅等の耐震診断・改修等補助制度」では、100万円を上限に耐震リフォーム費用の2分の1以内で補助があります。
□リフォーム補助金を上手く活用するための注意点とは
続いて、リフォーム補助金を上手く活用するための注意点を2つご紹介しましょう。
まずは、常に最新の制度を確認することです。
年度によって補助金の上限額や募集期限が変更されたり、補助金自体が廃止されたりしてしまう可能性があります。
募集期限が定められており、好きなタイミングにリフォームができないこともあるため、注意しましょう。
次に、リフォーム業者が指定されている場合です。
自治体が実施しているリフォーム補助金の場合、適用条件として利用できる地域の業者が指定されていることがあります。
リフォーム補助金の活用をお考えの方は、補助金の要項や申請条件をしっかりと確認し、制度に合わせたフォームプランを立てるようにしましょう。
□まとめ
今回は、リフォームに関する補助金についてご紹介しました。
住宅のフルリフォームをお考えの方は、補助金の利用を検討してみて下さい。
当社は大阪でリフォーム事業を展開しております。
住宅のリフォームに関するお問い合わせがございましたら、当社までお気軽にご連絡下さい。
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