2020年9月

フルリフォームすると税金が変わる!?そのパターンを詳しく解説します

「フルリフォームにかかる税金について詳しく知りたい」


このようにお考えの方はいらっしゃいませんか。


増改築を伴うフルリフォームの場合、課税額が変動する場合があります。


そこで今回は、フルリフォームで課税額が変動するケースをご紹介します。



□フルリフォームで増税するケースとは


フルリフォームで増税するケースに以下の3つが挙げられるでしょう。


・増築により床面積が増える場合


・住宅の主要構造部に手を加える場合


・住居を事務所や店舗に変更する場合


これらの場合、住宅に課税される固定資産税が上がります。


その一方で、空き家や中古物件を購入し、水回りや外壁、屋根をリフォームしたとしても固定資産税が上がることはないでしょう。




改増築を伴うフルリフォームのような大規模な工事を中古住宅や空き家に行う場合、市区町村役場に建築確認申請をする必要があります。


建築確認申請によって、上記のような大規模リフォームが行われたことを市区町村役場が認識できるため、固定資産の資産評価が改めて行われ、課税額が変動するというわけです。


そのため、大規模なフルリフォームをお考えの方は税金の額に注意しましょう。


□フルリフォームで減税するケースとは


次に、フルリフォームで減税する場合はどうでしょうか。


リフォーム減税には3つのパターンがあります。


1つ目は、投資型減税です。


耐震やバリアフリー、省エネ、同居対応を目的としたフルリフォームを行う場合、工事費用額の十パーセント、あるいは控除限度額である20万円から35万円の控除を受けられるでしょう。



2つ目は、ローン型減税です。


返済期間5年以上のリフォームローンを借りて、バリアフリーや省エネ、同居対応を目的としたリフォームを行う場合、5年間の控除を受けられます。


また、耐震リフォームを兼ねる場合は、ローン型減税と投資型減税の併用が可能でしょう。


ローン型減税による年間控除額の上限は12万5000円です。


3つ目は、住宅ローン減税です。


各年の住宅ローン年末残高の1パーセントが、入居後10年間控除されるでしょう。


上限額は年40万円で、控除額が所得税額より多い場合は、翌年の住民税から13万6500円を上限に控除されます。



控除を受けるためには、リフォームする住宅の専有面積が50平米以上であることや、リフォーム工事費用は補助金等を除いて100万円以上である必要があります。


これらの減税制度の使用をお考えの方は、詳細を調べてみてくださいね。


□まとめ


今回は、フルリフォームの際に課税額が変動するケースについてご紹介しました。


大規模なフルリフォームをお考えの方は、減税制度の利用を考えてみてください。


また、当社は大阪のリフォーム専門業者です。


大阪にお住まいでリフォームに関するお問い合わせがある方は、当社までお気軽にご相談ください。



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フルリフォームに補助金があるって本当?その注意点も含めて解説します

「住宅のフルリフォームにかかる自己負担額をできるだけ抑えたい」


このようにお考えの方はいらっしゃいませんか。


補助金を活用することで費用を抑えられる場合があります。


そこで今回は、大阪でリフォーム事業を展開する当社がリフォームに関する補助金についてご紹介します。



□リフォームの際に補助金が活用できるケースとは


リフォームの際に補助金が活用できる主なケースとして、以下の3つをご紹介します。


まずは、バリアフリーに関するリフォームを行う場合です。


トイレや玄関に手すりを設置したり、和式便所を洋式に交換するといったリフォームが例に挙げられるでしょう。


要介護者が暮らす住宅にバリアフリーリフォームを行う場合、介護保険が適応され、20万円を上限に自己負担金1割から3割で工事を済ませられます。


お住まいの自治体によっては、要介護認定はされていない高齢の方がお住まいの場合でも補助金が申請できるケースがあるため、調べてみてはいかがでしょうか。


次に、エコや省エネに関するリフォームを行う場合です。


外壁や窓、屋根の断熱化や高効率給湯器の設置、太陽光発電システムの設置が例に挙げられるでしょう。


断熱パネルおよび潜熱蓄熱建材を使用したリフォームの場合、一戸建てであれば200万円を上限に、マンションであれば125万円を上限に補助対象経費の2分の1以内の金額が支給される「次世代省エネ建材支援事業」というものがあります。
詳細はこちら
https://sii.or.jp/meti_material02/building/public.html



省エネに関する補助金は、国が支援するタイプのものから自治体が支援するタイプのものまで多くの種類が存在します。


最後に紹介するのは、耐震に関するリフォームを行う場合です。


地震で倒壊の恐れがあるブロック塀の撤去や解体工事、耐震診断や耐震補強工事も補助金の対象となることがあるでしょう。


これらは1981年以前に建てられた旧耐震基準の建物が補助金の対象となることが多いです。


大阪府大阪市が実施する「民間戸建住宅等の耐震診断・改修等補助制度」では、100万円を上限に耐震リフォーム費用の2分の1以内で補助があります。



□リフォーム補助金を上手く活用するための注意点とは


続いて、リフォーム補助金を上手く活用するための注意点を2つご紹介しましょう。


まずは、常に最新の制度を確認することです。


年度によって補助金の上限額や募集期限が変更されたり、補助金自体が廃止されたりしてしまう可能性があります。


募集期限が定められており、好きなタイミングにリフォームができないこともあるため、注意しましょう。

 


次に、リフォーム業者が指定されている場合です。


自治体が実施しているリフォーム補助金の場合、適用条件として利用できる地域の業者が指定されていることがあります。


リフォーム補助金の活用をお考えの方は、補助金の要項や申請条件をしっかりと確認し、制度に合わせたフォームプランを立てるようにしましょう。



□まとめ


今回は、リフォームに関する補助金についてご紹介しました。


住宅のフルリフォームをお考えの方は、補助金の利用を検討してみて下さい。


当社は大阪でリフォーム事業を展開しております。


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土間は設置するべき?浪速区のマンションリフォームのプロが解説!

「マンションに土間を設置できるの」


「土間って設置してどんなメリットがあるの」


浪速区にお住まいで、マンションリフォームをお考えの方にはこのような疑問を抱いている方もいらっしゃると思います。


そこで、このような疑問にお答えすべく、マンションリフォームでの土間の設置について、メリットや注意点を解説します。



□土間とは


土間とは、伝統的な日本の住宅に見られる、玄関と室内の間の空間です。


一般的に、地面と同じ高さにあり、居間の高さからは一段低くなっています。


なお、土間には土足で上がれます。


炊事する際にも利用されており、炊事機能が土間に集約されているのが普通でした。



現代は、全ての住宅が土間を設けている訳ではありません。


しかし、現代の土間も玄関と室内の間の空間であることは変わりありません。


土間で炊事する文化はなくなりましたが、様々な目的で設置する方は多くいらっしゃいます。


家に入って、一番に目にするのが土間となるので、家の雰囲気に合わせておしゃれに仕上げる方も多いです。



□マンションリフォームで土間を設置するメリットとデメリットとは


土間とはどのようなものなのかがおわかりいただけたかと思います。


マンションに設置すると様々なメリットがありますので紹介します。


*土間を設置するメリットとは


まず、ゆとりが生まれることが挙げられます。


玄関に、靴の着脱に必要最低限の広さしか設けていない場合は、外から帰ってきた時に家族全員で玄関に入れないこともあるかもしれません。


土間を設置することにより、皆で荷物を分担しながら家族全員が土間に入れます。


玄関にゆとりを持つと帰ってきた時の安心感も得られ、精神的にも余裕を持てるのでおすすめでしょう。



収納スペースが広がることも挙げられます。


玄関だけでは、靴以外の荷物を収納する空間を作ることは難しいでしょう。


また、屋外で使用するものは土などで汚れるため、室内に持ち込むのははばかられます。


土間を設けることで、ベビーカーや子供の遊び道具を収納できるため便利です。


野菜などの保存スペースとして利用できることもメリットでしょう。


冷蔵庫には大きさに限界がありますので、常温で置いておきたくないけど、冷蔵庫に入れるまでもないような食材はあると思います。


土間は、日中照明を消しており涼しいので、このような食材を一時保存しておく場所として活用する方も多いです。


土間から浴室へ直行できる設計にできることもメリットの1つでしょう。


子供が外で遊んだ後は、砂で汚れていることも多いです。


このような状態で室内を歩き回り、砂を落としてほしくない方も多いでしょう。


土間から浴室へスムーズに行ければ、室内を大きく汚すこともないので便利です。


土間にデスクや椅子を置き、くつろげるようにできることも長所です。


お客様の中には、訪ねてこられた方を玄関に立たせたままにすることを申し訳なく思う方もいらっしゃいます。


土間を設けることで、そのように思うことなくくつろいで話ができるでしょう。


それでは、デメリットにはどういったものが挙げられるのでしょうか。


*土間を設置するデメリットとは


デメリットとしては、冬場に底冷えしやすくなることが挙げられます。


土間で冷えた空気が、他の部屋にまで移る可能性がありますので、対策が必要でしょう。


また、土間を設置すると段差ができますので、高齢者の方や小さいお子様がお住まいのご家庭では注意が必要でしょう。


このような方が段差を上がるのは負担となり得ます。


ご家庭内で相談して設置を決めるようおすすめします。


□マンションに土間を設置する際の注意点とは


設置する際は、以下の注意点に気をつけましょう。


底冷えの対策には注意が必要です。


冬場は土間が冷えやすく、他の部屋にも影響を与えるかもしれません。


床に断熱材を入れることを検討しましょう。


マンションの間取りによっては、土間を設置できない場合がありますので注意が必要でしょう。


また、管理組合の規定により、土間の設置が制限されることもあります。


設けたい場合は、まず相談して設置が可能かどうかを明らかにするのをおすすめします。


収納を設けた際に、実際に使用してみると荷物が取り出しにくいことがあるので注意しましょう。


土間はあてられる広さは限られているとは思いますが、収納のドアの位置や開閉の向きを十分に検討しましょう。

 


土間は汚れやすいことにも注意が必要です。


屋外と室内の境界線がゆえ、泥や砂による汚れが絶えないでしょう。


そのため、暗い色の石材など汚れが目立たないかつ、汚れが落としやすい部材を選択することをおすすめします。


マンションに土間を設置する際は、紹介した注意点を参考にしましょう。



□まとめ


今回は、マンションリフォームでの土間の設置について、メリットとデメリット、注意点を解説しました。


土間があると、様々なメリットがあるので設置を検討してみてはいかがでしょうか。


設置する際に紹介した注意点が参考になることを期待しています。


当社では、お客様が抱く土間の設置の際のお悩みについてもお答えします。


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水回りをフルリフォームする際のポイントとは?

水回りのフルリフォームをお考えの方はいらっしゃいませんか。


せっかくのリフォームにお金をかけるからには、失敗したくないですよね。


そこで今回は、大阪でフルリフォームを手がける当社が水回りをフルリフォームする際のポイントをご紹介します。




□水回りの老朽化に注意


水回りは使用頻度が高いため、少し放置するだけですぐに汚れたり、劣化が進んだりします。


また、劣化状況は目では判別できないことも起こりがちだと言われています。


劣化したままで放置しておくと、本当にリフォームが必要となったときに高額な補修費用がかかってしまう恐れがあるでしょう。


そのため、劣化症状が深刻になる前に早めにリフォームを行うことが大切なポイントなのです。

 


また、定期的な掃除やメンテナンスを行いましょう。


水漏れやヒビ割れ、ぬめりや臭いが生じていないかしっかりと確認することをおすすめします。


もし水回りに異常があれば、すぐに業者に相談しましょう。

 


□水回りの間取りを決めるポイントとは


ここで、水回りの間取りを決める際のポイントを3つご紹介します。


1つ目は、水回りの音に気をつけることです。


トイレやシャワーを使ったり、キッチンで洗い物をしたりすると必ず音が生じますよね。


寝室とトイレが近いと夜中に家族がトイレに入った音で目が覚めてしまったり、ダイニングとトイレが近いと食事中にトイレの音がして不快な気持ちになったりしてしまうでしょう。



なかなか配慮するのが難しい部分ですが、ダイニングやリビング、寝室と水回りの距離感は適度に保つことが大切です。


2つ目は、水回りをなるべく集中させることです。


水回りを1か所に集中させることで、配管工事のコストを大幅に下げられたり、メンテナンスが楽になったりするでしょう。


3つ目は、家事の動線を考慮することです。


水回りをすべて同じフロアに設置すれば、さまざまな家事を連携して行えるでしょう。


例えば、洗濯機とベランダを近くに設置することで洗濯の時間を節約したり、キッチンと浴室を近くに設置することで料理の合間にお風呂を沸かせたりします。


水回りのフルリフォームをお考えの方はこの3点を意識してみましょう。


□まとめ


今回は、水回りをフルリフォームする際のポイントをご紹介しました。


定期的に水回りのメンテナンスを行い、劣化状況を確認しておくことが大切です。


当社は大阪府の難波から堺市にかけてフルリフォーム事業を展開しています。


水回りのリフォームに関してお問い合わせがございましたら、お気軽に当社までご連絡ください。


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予算オーバーの可能性あり!?フルリフォームにかかる諸費用とは?

住宅のフルリフォームをお考えの方はいらっしゃいませんか。


フルリフォームは決して安くはない大きな買い物ですよね。


フルリフォームにあたってどんな費用が必要か気になるという方も多いと思います。


そこで今回は、見落としがちなフルリフォームに必要な諸費用の内訳について解説します。




□フルリフォームに必要な諸費用の内訳とは


今回は、フルリフォームに必要な諸費用の内訳を3つの段階に分けて解説します。


まず、契約段階です。


契約段階では、契約書の印紙代、近隣住民への手土産代、仮住まいへの引越し代が必要でしょう。


印紙代は、工事の請負代金が500万円から1000万円の場合は1万円、1000万円から5000万円の場合は1万5000円です。


仮住まいへの引越し代は20万円から30万円は見ておくと良いでしょう。


次に、着工段階です。


着工段階では、不用品の処分費用、仮住まいの家賃、職人さんへの茶菓子代が必要な費用として挙げられます。


最後に、工事完了段階について解説しましょう。


ここで、追加工事費用やインテリア代、ローン契約時の諸費用がかかってくるでしょう。


金融機関への手数料は3万円程度からが目安で、保険料は借入額によって異なります。


以上の諸費用に、見積書に記載されているリフォーム費用が必要加わります。


フルリフォームの際に必要な費用にはたくさんの種類があるため、どんな費用が必要か知った上で、綿密な予算計画を立てておくことが大切です。


□追加工事によっては予算オーバーしてしまう恐れも


フルリフォームは既存の建物に工事を行うため、いざ工事を初めてみると工事前には気付けなかった欠陥が見つかるということは珍しくはありません。


そうなると、見積書には記載されていない補修費用が新たに必要ですよね。


これがいわゆる追加工事と呼ばれるものです。


追加工事によっては予算オーバーしてしまう可能性があるでしょう。


そのため、追加工事に関するトラブルが起こりがちだと言われています。


契約の前に、追加工事にはどういったものがあるか、その場合の費用はどの程度かについてあらかじめ合意しておくようにしましょう。

 


□まとめ


今回は、フルリフォームに必要な諸費用の内訳について解説しました。


見積書には記されていない諸費用に注意しましょう。


当社は大阪で住宅のフルリフォームを手がけております。


大阪にお住まいの方で、フルリフォームや住宅に関する疑問点がございましたら当社までご遠慮なくお問い合わせください。

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浪速区にお住まいの方必見!マンションリフォームでのトイレのリフォームについて!

マンションリフォームをお考えの方の中には、トイレのリフォームをしたい方もいらっしゃると思います。


しかし、「マンションでのトイレリフォームでは何に気を付ければ良いのか分からない」と踏み出せない方も多いでしょう。


そこで今回は、マンションのトイレリフォームでのポイントについて、浪速区の業者が説明します。

 


□トイレリフォームの相場は


マンションリフォームにおいてトイレのリフォームにはどれくらい費用をかけているものでしょうか。


最も多くの方がトイレのリフォームにかけている価格帯は20~40万円と言われています。


トイレを新しくする際に、タンク付きトイレにすることが多く、ほとんどの場合この価格帯で事足りるでしょう。


このタイプの長所はタンクに手洗いスペースが設けられているため、手洗い場を別途設置する必要が無いことでしょう。


また、便器、タンクなどそれぞれの部分で独立して修理、交換できることも挙げられます。


停電した際に、タンクに水が溜まっている限りトイレを使用できることもメリットでしょう。


タンク付きトイレのデメリットは、タンクが必須なのでその分のスペースで部屋が窮屈になることでしょう。


また、タンクと便器の間などの掃除が難しいことも挙げられます。


マンションの配管の工事が必要となるケースがあり、工事費用が思ったよりも高くなることもあるので注意が必要です。


タンクレストイレにするには、最低35万円の予算を考えておくのがおすすめです。


このタイプは、便器がシンプルで無駄が少ないため、タンク付きよりも部屋を広く使えるのに加え、掃除も簡単でしょう。


タンク付きと比べると、より節水できることや、連続的に水を流せることもメリットとして挙げられます。


反対に、手洗い場を別途設ける必要があることはデメリットとして挙げられるでしょう。


高い階の部屋では、水圧が弱過ぎて設置できない可能性もあるので注意が必要です。


ウォシュレット修理で、部分的に交換ができないこともあるでしょう。


マンションのトイレリフォームで必要な費用がお分かりいただけたかと思います。


□マンションのトイレリフォームでの注意点


トイレをリフォームする場合、注意するべき点が3つあります。


1点目は、排水方式です。


一般的にマンションのトイレでは、壁排水と壁排水の2種類の排水方式があるでしょう。


特に気をつけるべきは、壁排水についてです。


タンク付きトイレは、壁からの配管との接続スペースがタンクの下に設けられています。


一方、タンクレストイレはタンクがありません。


タンクレストイレのメーカーによって配管に対応できるかが変わってきますので、タンク付きからタンクレスへと交換する際は確認しましょう。

 


2点目は、縦の配管がトイレの室内に通っているマンションがありますので、この配管のスペースと便器がかぶることがないよう考える必要があるでしょう。


この配管がさらけ出ていると汚い印象があるので、壁材で囲まれていることも多いです。


その際は、柱と間違えてしまいがちですが、実際は中に配管が整備されています。


特にタンク付きトイレですが、タンクに流水レバーが設置されてあります。


このレバーが配管側にあると、配管のせいでスペースがなくなり操作しにくくなるでしょう。


配管と流水レバーがどちらにあるかを確認する必要があります。

換気

 


3点目は、水圧についてです。


高い階の部屋では水圧が低くなることがあります。


マンションにお住まいだった方の中には、シャワーの出が悪いことを経験した方もいるのではないでしょうか。


同じように、タンクレストイレも流水が悪くなることがあります。


現在は、タンクレストイレの技術が向上して、比較的低い水圧でも対応可能になりました。


しかし、万が一のことを考えて水圧に関して確認を取ることをおすすめします。


なお、水圧が低いところでは水圧調整が必要となるケースもあり、そのための費用がかかります。

 


□トイレリフォームで抑えるべきポイントとは


ここからは、トイレの室内のリフォームで抑えるべきポイントをご紹介します。


まず、床材の選定に気を付けましょう。


トイレでは手洗い場もあり、水が飛ぶことが考えられます。


そのため、掃除がしやすい床材を選ぶことをおすすめします。


水に対して相性の悪い木材よりも、ビニール素材のものを使用した方が楽に掃除できるでしょう。


部屋の広さを十分確保することもポイントの1つです。


トイレ以外の部屋に、広さを確保したい方は多いかと思いますが、便器が入る必要最低限の広さにすると、圧迫感があるかもしれません。


また、開き戸の向きに注意しなければ、トイレに入りにくくなる要因となるでしょう。


電源の位置にも注意が必要です。


理想とするトイレの向きに合った電源があるかを確認しましょう。


タンクレストイレを新たに設置する場合、電源の数が足りなければさらに増やす必要も出てきます。

 


トイレットペーパーの位置も考えるようにしましょう。


実際にトイレを使用しているところをイメージしながら、トイレットペーパーの位置を決めましょう。


万が一、トイレ使用時にペーパーが無くなったとして、補充を座ったままできるよう、ストックも手の届く位置に設置すると良いかもしれません。


□まとめ


今回は、マンションリフォームでのトイレリフォームで気を付けるポイントを説明しました。


トイレリフォームを検討する際は、家のトイレがどんな状況かを知る必要があるでしょう。


当社では、マンションリフォームでの疑問点にお答えしております。


トイレについて分からない点もお答えしますので、ぜひお問い合わせください。


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鉄筋造の建物をフルリフォーム!そのメリットとは?

この記事をお読みの方の中で、鉄筋造の住宅を新しくしたいとお考えの方はいらっしゃいませんか。


フルリフォームか建て替えのどちらかでお迷いの方もいらっしゃると思います。


今回の記事では、鉄筋造住宅のフルリフォームをおすすめします。



ぜひ紹介するメリットを参考にしてみてください。


□鉄筋造の建物のフルリフォームは費用を安く抑えられる


鉄筋造の建物をフルリフォームする最大のメリットは、施工費用を安く抑えられることでしょう。


その理由は、構造躯体が極めて頑丈であることにあります。


鉄筋の国の法定耐用年数は47年と言われていますが、メンテナンスによっては百年以上耐用することもあります。


木造の22年や鉄骨の34年の法定耐用年数と比較すると、鉄筋の頑丈さは明らかでしょう。



フルリフォームでは、鉄筋造の建物を構造のみに解体し、構造躯体の亀裂やサビ、雨漏りや断熱材の有無、結露などを目視でチェック、補修していきます。


そうすることで、建て替えをすることなく性能を新築状態同様に戻せます。


鉄筋造の建物のフルリフォームにかかる費用は、建て替えの場合の2分の1から3分の1程度に収まるでしょう。


ただし、1981年に定められた新耐震基準を満たしていない住宅の場合は、リフォームでは十分に耐震補強を行えないことがあります。


そうなるとフルリフォームではなく建て替えが必要となるため注意が必要ですね。



□鉄筋造の建物のフルリフォームは自由度が高い


また、鉄筋造の建物は自由な間取り変更に向いていることもフルリフォームの大きなメリットとして挙げられるでしょう。


木造や鉄骨造の住宅の場合、住宅そのものの構造を支える柱や梁が邪魔になり、自由な間取り変更を行えないことが多々あります。


一方で、鉄筋造の住宅は四方を囲む壁によって重量を支えているため、柱が邪魔になることはありません。


そのため、鉄筋造の建物では自由な間取り変更が実現できるのです。


子供が独立した、あるいは年老いた両親と一緒に暮らすようになったなど、時代の経過とともに変化するライフスタイルに合わせたリフォームが可能でしょう。


このように、鉄筋造の住宅のリフォームは、低価格で自由度の高い間取り変更を実現できることから非常におすすめです。


□まとめ


今回は、鉄筋造の建物をフルリフォームするメリットについて解説しました。


鉄筋造の住宅を新しくしたいとお考えの方は、ぜひ参考にしてみてください。


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中古マンションをフルリフォームしたい方必見!その相場とポイントとは?

中古マンションのフルリフォームをお考えの方はいらっしゃいませんか。


そんな中には、中古マンションをフルリフォームするために必要な費用額や注意点について知りたいという方も多くいらっしゃると思います。


そこで今回は、大阪府でマンションリフォーム事業を手がける当社がその点について詳しく解説します。



□中古マンションのフルリフォームに必要な費用額とは


70から80平米の中古マンションを新築同様にフルリフォームする場合、必要な費用額はおよそ500万から600万円が相場だと言われています。


ただし、リフォームする部分や解体の度合いによって必要な金額は大きく変わってくるでしょう。


例えば、フローリングの上張りだと費用目安は50万円前後ですが、張り替えになると100万円前後になります。

 


また、和室を洋室に変える場合は、およそ50万から100万円が費用目安だと言われています。


以上のことから、リフォームの度合いによって必要な金額は大きく変わってくるということが分かりますよね。


最も一般的なキッチンやユニットバスの交換だと80万から150万円前後、洗面台の交換だと20万から40万円前後、トイレの交換だと15万から40万円前後が費用相場だと言われています。


住宅の事前検査も必要なため、正確な費用額を前もって見積もることは難しいですが、総額で400万から1000万円ぐらいを目安として見ておくと良いでしょう。


リフォーム業者に費用の見積もりをお願いするのも良いですね。


□マンションリフォームを行う際の注意点とは


続いて、マンションリフォームを行う際の注意点を3つご紹介しましょう。


まず、マンションにはリフォームができる部分とできない部分があることです。


マンションでリフォームが許可されるのは専有部分であると管理規定により定められています。


専有部分とは、天井と壁、床からなる居住スペースのことを指します。



一方で、窓やベランダをはじめとする共用部分はリフォームが許可されないため、注意しましょう。


次に、リフォームに適さないマンションがあることです。


リフォームに適さないマンションとは、すなわち新耐震基準を満たしていないマンションです。


新耐震基準を満たしていないマンションをリフォームする場合、同時に耐震工事を行うことが必要でしょう。


リフォーム費用が膨大になる恐れがあるので、注意が必要です。



また、防火地域内のマンションも建築基準法により細かくルールが定められています。


思った通りのリフォームが行えない場合があるため、中古マンションの購入の際には以上の2点をしっかりと確認しておきましょう。


最後に、近隣住民に気を付けることです。


リフォーム工事を行うとなると、どうしても振動や騒音、ニオイが発生してしまいます。


事前に近隣住民に挨拶を行うことに加えて、マンションの掲示板に貼り紙を掲げるなどして誠意のある対応を心がけましょう。


□まとめ


今回は、中古マンションをフルリフォームするために必要な費用額と注意点について解説しました。


フルリフォームは住宅や設備によって金額が大きく異なるため、具体的な金額を知るには業者に見積もりをお願いすることをおすすめします。


大阪でリフォーム業者をお探しの方は、ぜひ当社までお気軽にご連絡ください。



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浪速区でマンションリフォームをお考えの方へ!断熱材について紹介します!

マンションリフォームは、理想の暮らしを実現するための良い手段ですので、お考え中の方はいらっしゃるでしょう。


そのような方の中で、「マンションリフォームで断熱材は入れられるのか」「断熱材を入れる際のポイントは何」とお悩みの方はいると思います。


今回は、このような方のために浪速区の専門業者がお悩みを解決します。



マンションリフォームで断熱材を入れられるのか


断熱性の低いコンクリートのマンションをリフォームして、快適な我が家を手に入れたいと考えていても、そのようなことができるのでしょうか。


実は、マンションに断熱材は入れられます。


断熱は壁材の内部に入れることになり、外壁と内壁のどちら側に入れるかを選べます。


しかし、外壁に入れる場合、大規模な工事を必要としますので、一部屋ごとに施工するのは困難であると言えるでしょう。



それに対し、内壁に断熱材を入れる場合は、壁材を取り外して断熱材を設置するという、外壁よりも小規模な工事で済みます。


マンションリフォームで断熱材を入れる場合、内壁に断熱性能を持たせる施工をすることになるでしょう。


断熱手法について


断熱をする際に取る手法として、2種類の方法があることをご存じでしょうか。


それは、「乾式断熱」と「湿式断熱」です。


これらにどのような違いかあるのか、メリットとデメリットについて紹介します。



*乾式断熱について


乾式断熱は、その名の通り水分を使用せず、乾いた条件で行う手法で、発泡板のような部材を使用します。


この部材を、断熱を施す箇所の下地と壁材の間に設置していきます。


この手法の良い点は、断熱材が比較的安価で入手容易であること、扱いやすくてどのような現場でも手軽に導入できることでしょう。


また、既製品の発泡板を用いるため、様々な断熱性能を有する既製品から、コストや需要によって選び方を変えられることも挙げられます。



逆にデメリットは、既製品であるがゆえに板が平らな状態で使用する必要があるため、凸凹のある下地に適用した場合、下地と断熱材の間に隙間ができることでしょう。


隙間があるかを確認するには時間がかかるため、大きな間取りの部屋の壁一面に乾式断熱材を入れる場合は、大きな負担となる可能性があります。


下地と断熱材の間に空洞ができ過ぎていると、屋外の温度変化と室内の気温の差が原因となり、室内の水分が空洞内部で結露することに繋がることもあります。


そのため、注意が必要でしょう。


コンクリートは平らになっていないことが多いので、木材を用いて断熱材の下地を設けることもあります。


*湿式断熱について


湿式断熱は、施工時に水分を使用する手法で、施工部分に泡状の断熱材を吹き付けます。


空圧調整器からホースを伸ばし、施工部まで届くようにするため、比較的に規模が大きくなります。


この手法のメリットは、現場で吹き付けることからも、凸凹な下地であっても隙間ができないことでしょう。


どのように施工部分が複雑になっても、確実に断熱効果を期待できます。



デメリットは、施工するには十分な腕が必要なことが挙げられるでしょう。


技術の高い業者を選択するのがおすすめです。


その他にも、確実な手法であるので、その分比較的に費用が高価になるでしょう。


また、吹き付け型の施工なので、施工場所以外に飛散しないよう養生が必要なこともデメリットとして挙げられます。


断熱材を入れるマンションリフォームでの注意点とは


マンションに断熱材を入れる場合は注意が必要です。


まず、部屋の位置について、断熱材を入れるのをおすすめできるケースがありますので、注意が必要でしょう。


断熱性能は壁の面積、窓の個数によって変化するので、マンションでは住む部屋の位置によって断熱性能が変化します。


通常の部屋では、他の部屋が隣接しているため屋外に向かった壁は一面のみですが、角部屋の場合では、壁が二面あるため屋外の空気に大きく影響を受けるでしょう。

 


最上階は他の部屋に比べて、太陽の光がたくさん照射されるので夏になると室内の気温が上昇しやすいでしょう。


また一年を通して日中の太陽光を浴びやすい、南西の部屋にも断熱材を入れることをおすすめできます。


逆に1階の部屋は、冬に底冷えによる影響を受け、室内が冷えやすくなります。


同様に、北向きの部屋は冷気を乗せた北風の影響で冷えやすくなるので、断熱材をおすすめできるでしょう。


コンクリートは蓄熱性があるので、コンクリートのマンションでは注意が必要です。


蓄熱性により、夏は屋外の熱気を蓄え室内に放ち、冬は冷気を室内に放ちます。


このように屋外の気温の影響を大きく受けるので、断熱材を設置して室内を快適に保ちましょう。


他にも、部屋の中で断熱性の低い部位に注意しましょう。


部屋内部で最も断熱性の低い部分は、天井、壁、窓と言われています。


窓には断熱材を入れられないため、別の手法が必要となりますが、部屋の断熱性能を高めたい場合には、天井、壁に断熱材の導入を考えましょう。


まとめ


今回は浪速区の専門業者が、断熱材を入れるマンションリフォームについてご紹介しました。


マンションのリフォームでも条件によって断熱材を入れられることが分かりました。


断熱の手法にも2種類あることがありますので、これらを踏まえて検討しましょう。


当社では、断熱のお悩みも受け付けますのでお問い合わせください。

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大阪市でキッチンのリフォームを検討している方へ!リフォームの費用について解説します!

「キッチンのリフォームを検討している。」


「キッチンのリフォームにどのくらいお金がかかるのかわからない。」


このようにお考えの方はいらっしゃいませんか?


キッチンは毎日使うので見た目や使いやすさはこだわりたいですよね。


しかし、キッチンのリフォームにかかる費用についてわかっている方は少ないのではないでしょうか。


そこで今回は、キッチンのリフォームの費用について解説します。




□キッチンの種類


キッチンの中にも3つの種類があり、どの種類を選ぶかによって費用が変わります。


それぞれI型キッチン、L型キッチン、そして対面型キッチンの3種類です。


*I型キッチンについて


このキッチンは3種類の中で1番普及している形で、費用や形の選択の幅が広いです。


シンプルなデザインが多く、デザインに固有のこだわりがない方はI型キッチンから探しましょう。



また、キッチンに使う場所をあまり取れない方もI型キッチンなら対応できるかもしれません。


相場は約50万円から80万円です。




*L型キッチンについて


L型キッチンは、キッチンを使う人にとって1番使いやすい形です。


L型になっていることで少しの動きで作業が済むので料理の効率が上がります。



I型キッチンと同様に、レイアウトの変更に対応しやすいですが、L型キッチンの方が高いです。


相場は約60万円から約90万円です。



*対面型キッチンについて


近年人気が徐々に上がっているのが、対面型のキッチンです。


対面型キッチンは、料理をしている時に壁側を向くことなく作業できることが最大のポイントです。


この形のおかげで家族とコミュニケーションを取りやすかったり、子供を観察しながら作業できたりするので安心できるでしょう。


しかし、この形のキッチンの導入にはある程度のスペースが必要になる点と工事費用は高くなる可能性が高い点を考慮しなければいけません。


相場は約70万円から約100万円です。





*グレードについて


キッチン設置にどんな素材を作るのかによってグレードを調整できます。


シンプル、スタンダード、ハイグレードの3つに分けられ、木を使うかステンレスを使うかやステンレスを使うか大理石を使うかといった選択によって変わります。


費用は1つグレードを上げると10万円から20万円ほど変わります。

 


□まとめ


今回はキッチンのリフォームの費用について解説しました。


キッチンの費用はどのタイプを使うかとどのグレードにするかの2軸により決まります。


それぞれの要望に合わせた形を慎重に選びましょう。


何か相談したいことがあれば、ぜひお問い合わせください。

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